NISAでインフレ対策をする方法【物価上昇に強い資産クラスと投資信託の選び方】

2026年4月14日2026年4月16日

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「物価がどんどん上がっているのに、銀行預金の利息はほとんど増えない……」
「NISAでインフレに負けない資産運用をしたいけど、何を買えばいいの？」

2026年の日本では、消費者物価指数（CPI）が前年比+1.5〜2.5%程度で推移しています（出典：総務省統計局「消費者物価指数」2026年2月全国データ：生鮮食品除く総合+1.6%）。食品や日用品の値上げを実感している方も多いのではないでしょうか。

インフレ（物価上昇）が続く局面では、現金や預金だけで資産を持っていると実質的にお金の価値が目減りします。この記事では、NISAを活用してインフレに備える具体的な方法を初心者向けに解説します。

NISA研究家リュウとして、インフレ対策は「知っているかどうか」で将来の資産に大きな差が出るテーマだと考えます。ぜひ最後まで読んでみてください。

インフレが資産に与える影響

インフレとは、モノやサービスの値段が継続的に上がることです。たとえば、年2%のインフレが10年続くと、今100万円で買えるものが約122万円になります。つまり、100万円の現金をそのまま持っていると、10年後には今の約82万円分の買い物しかできなくなるということです。

2026年4月現在、メガバンクの普通預金金利は年0.2%程度（出典：三菱UFJ銀行公式サイト）です。物価が年2%上がるペースに対して、預金金利ではまったく追いつきません。

株式や不動産（REIT）などの資産は、インフレ時に値上がりしやすい傾向があります。企業は商品の値上げを通じて売上・利益を伸ばし、株価に反映されるためです。

過去20年間のデータを見ると、全世界株式インデックスの年率リターンは平均5〜7%程度の実績があります（出典：MSCI ACWI指数の過去実績）。物価上昇率を上回るリターンが期待できるため、投資はインフレに対する有効な防衛手段です。

株式は、インフレに最も強い資産クラスの一つです。企業は物価上昇に合わせて商品価格を引き上げ、売上を成長させることができます。その結果、株価も上昇する傾向があります。

特に、全世界の株式に分散投資するインデックスファンドは、特定の国や業種のリスクを抑えながらインフレ対策ができるため、NISAの長期積立に適しています。

REIT（リート）とは、投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設などの不動産を運用し、賃料収入を分配する金融商品です。

インフレ時には不動産価格や賃料が上がりやすいため、REITもインフレに強い資産です。また、NISAの成長投資枠で国内外のREITに投資するETFや投資信託を購入できます。

ただし、REITは金利上昇の影響を受けやすい点に注意が必要です。金利が上がると借入コストが増え、REIT価格にマイナスの影響が出ることがあります。

ゴールド（金）は「実物資産」として、インフレ時に価値が上がりやすい特徴があります。通貨の価値が下がるインフレ局面では、実物資産であるゴールドに資金が流入しやすくなります。

2024〜2025年にかけて金価格は過去最高値を更新し続けており、インフレヘッジ（インフレから資産を守る手段）としての注目度が高まっています。NISAでは金に連動するETFや投資信託を成長投資枠で購入できます。

コモディティとは、原油・天然ガス・農産物・金属などの「商品」を指します。インフレ時にはこれらの商品価格自体が上がるため、コモディティに投資することでインフレの恩恵を受けやすくなります。

ただし、コモディティは値動きが大きく、配当や利息が出ないため、資産全体のメインにするのではなく、一部に組み入れるサテライト的な位置づけが適しています。

つみたて投資枠では、金融庁が厳選した低コストのインデックスファンドを購入できます。インフレ対策の軸となるファンドを紹介します。

eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）：信託報酬年0.05775%。世界約50か国の株式に分散投資でき、つみたて投資枠の王道ファンドです（出典：三菱UFJアセットマネジメント公式サイト）
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：信託報酬年0.09372%。米国の主要500社に投資。過去30年でS&P500は年平均約10%のリターン実績があります（出典：S&P Dow Jones Indices）
eMAXIS Slim 先進国株式インデックス：信託報酬年0.09889%。日本を除く先進国株式に投資

これらのファンドは、長期的にインフレ率を上回るリターンが期待できる株式インデックスに連動しており、つみたて投資枠のコア（中核）としておすすめです。